法人の必要な道具や資材の購入かレンタル

法人が備品を購入することは、社員数に比例して予算を組むことが必要です。

文房具や手袋や制服程度ならば金額は大したことがありませんが、社用車を人数分用意することはとても出来ません。

営業社員の数だけ購入するかレンタルすることで、経費扱いにして節税を行います。

単価の高い物では購入ではなく借りることはよくあることです。

パソコンは最新モデルでスペックの上位機種は１０万円から３０万円程度の価格がしますが、以前ならばクリエイター用は５０万円や７０万円などしたことを考えれば随分と安くなりました。

現在でも動画編集をしたり立体モデルなどのデータを作る場合には、特殊なビデオカードなどがなければなりません。

しかしそれでも価格は安くなっております。

通常の仕事で使うのならば文字入力やプレゼンソフト、表計算や経理用のソフトが軽快に動くだけで十分です。

一世代前や二世代前のミドルクラスのスペックで、十分に不足はありません。

だから購入よりもリフレッシュしてクリーニングと初期化されたモデルを、場合によってはSSD換装やメモリ増強程度のオプションで一括レンタルするのが最もリーズナブルになります。

こうした点はオフィス家具や社用車などと同じで、資産や減価償却などを考えた時に手元資金を残しながらキャッシュフローしてゆくには、節約出来る部分は節約しておくことで将来に備えることが出来るのです。

やや古いモデルのレンタルでもスペック的に十分ですし、一律に設定してもらえれば社内ネットワークのエラーが少なくなるメリットがあります。